- 11月 4, 2026
- 10月 21, 2026
町田市の3歳児健診で目の再検査を勧められたら|精密検査と持ち物
監修医師:くろかわアイクリニック 院長 新留 翔一朗
3歳児健診で目の再検査を勧められると、『普段はよく見えていそうなのに』と戸惑うことがありますね。再検査という言葉だけで病気が確定したわけではありませんが、気になる点を確かめるための大事な案内です。町田市の健診結果を持って眼科へ相談するときに、何を準備すればよいかをまとめました。当院は町田市内ではなく、神奈川県川崎市麻生区南黒川にあります。健診の受診票と医療費助成の扱いも、予約前に分けて確認しましょう。

再検査は、見え方の発達を確かめる機会です
町田市の3歳児健診では、家庭での視力検査に加え、屈折や目の位置を確認するスクリーニング検査が案内されています。結果は詳しい診断そのものではありません。遠視や乱視、左右の差、目の位置など、どの点で受診を勧められたかを、通知や結果用紙で確認してください。
小さなお子さんは、見えにくさを言葉にできないことがあります。片方の目がよく見えると、もう片方の見えにくさに周囲も気づきにくくなります。『テレビを見ているから大丈夫』『もう少し大きくなってから』と受診を先送りせず、案内に沿って眼科へ相談しましょう。
当日うまく答えられなかった場合も、検査に協力できなかったことだけが原因と決めつけないでください。お子さんを責めたり、検査の答えを暗記させたりする必要はありません。健診での様子をそのまま伝えることが、次の検査を考える手がかりになります。

結果用紙と、普段の様子を一緒に持参しましょう
健診結果、眼科受診の案内、精密検査の受診票など、受け取った書類はまとめて持参してください。母子健康手帳、普段の眼鏡、お薬手帳、マイナ保険証または資格確認書、該当する医療証も用意します。書類の役割が分からなければ、予約時に名称や記載内容を伝えて確認しましょう。
家庭では、片目を隠すと嫌がる、顔を傾ける、片目を閉じる、物へ近づくなど、気になった場面を短く記録しておきます。いつも起きるか、疲れたときだけかも参考になります。ただし、家庭での観察だけで病名は判断できません。無理に検査を繰り返して受診を遅らせないことが大切です。
受診先には『町田市の3歳児健診で眼科受診を勧められた』と伝え、年齢と相談内容を共有してください。当院の基本的な持参物は、初診の方へのご案内に掲載しています。必要な検査や当日の流れは、事前に相談しましょう。
眼鏡の必要性と、弱視の有無を確認します
眼科では、年齢や協力できる範囲に合わせて、視力、屈折、目の位置などを調べます。一度で全てが測れるとは限りません。必要に応じて点眼を使った検査や、別の日の確認を提案することがあります。検査にかかる時間、点眼後の見え方、付き添いについては、その日の指示を確認してください。
弱視は、視力が育つ時期に十分な視覚刺激が得られず、視力の発達が妨げられた状態です。単に眼鏡をかけていない状態の視力が低いことと、同じではありません。原因や目の状態によって、眼鏡などの治療と経過確認を組み合わせます。市販の眼帯を自己判断で使うことは避けてください。
遠視・乱視・左右差などと視力発達の関係は、当院の弱視の診療案内も参考になります。診察では『何を確認する検査か』『治療を始める場合の目的』『次回の受診時期』を聞いておきましょう。結果を家族で共有することも継続の助けになります。

健診の受診票と、県外受診の費用を分けて確認します
市の健診が無料であることと、健診後にどの医療機関でも無料で精密検査を受けられることは別です。指定の受診票に利用先や期限があるかを、市の案内で確認してください。当院が町田市の精密健診受診票を利用できる指定医療機関であるとは、このページでは案内していません。
また、町田市の子ども医療費助成と健診の精密検査制度も別です。東京都外の医療機関で保険診療を受けた場合には、自己負担分を支払い、後から市へ申請する扱いになることがあります。対象、必要書類、申請方法は町田市へ確認し、領収書と診療明細書を保管してください。
予約前に『この受診票を使えるか』『保険診療として受診する場合の会計』『市へ提出する書類の対応』を確認すれば、当日の行き違いを減らせます。費用の確認で迷っても、目の確認を不要と考えず、市の窓口と受診先へ早めに相談してください。
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監修医師プロフィール(原稿確認依頼先)
くろかわアイクリニック 院長
新留 翔一朗
日本専門医機構認定 眼科専門医。鹿児島大学卒業。東京医科大学病院眼科、東京医科大学病院茨城医療センター助教などを経て、くろかわアイクリニックを開院。日本眼科学会・日本緑内障学会所属。
院長の経歴・資格とクリニック紹介
参考にした情報
この記事は一般的な情報であり、個別の診断や治療方針を決めるものではありません。症状や治療については診察でご相談ください。制度や費用は最新の正式案内をご確認ください。